一般社団法人 愛知eスポーツ連合（JeSU愛知、所在地：愛知県名古屋市、代表：片桐正大）は
2023年12月5日(火)、
第31回愛知・名古屋eスポーツ研究会をナゴヤイノベーターズガレージ(愛知県名古屋市中区栄3-18-1 ナディアパーク 4F)にて開催しました。
配信元：一般社団法人愛知eスポーツ連合 (2023/12/27)
eスポーツが正式競技として採用された「第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）」の開催をひかえるこの地域において、
「eスポーツにおけるコンテンツビジネスの最前線」をテーマにゲストの方々にご講演をいただき、東海地域のeスポーツ関係者約60名弱と共にeスポーツの未来を考えました。
「愛知・名古屋eスポーツ研究会では、アジア大会eスポーツにおける愛知・名古屋モデルを考える機会とできればとの思いです。」
はじめに、開会の挨拶として片桐正大（一般社団法人愛知eスポーツ連合 代表理事）が登壇しました。
アジア大会に関する資料に用いられている言葉を振り返り、愛知・名古屋eスポーツ研究会がアジア大会eスポーツにおける愛知・名古屋モデルを考える機会とできればと述べ、研究会に対する思いを話しました。
本研究会のゲストについても触れ、「国内外の最新事例にも大変明るいeスポーツ業界人でございます。是非ご期待いただければと思います。」と力強く締めくくりました。
「来たる26年、この愛知、名古屋で行うアジア競技大会でのeスポーツの成功と成績は日本のeスポーツの普及、発展には最も重要なこと。」
井澤 俊樹氏（一般社団法人日本eスポーツ連合 事務局長）は、eスポーツがアジア競技大会ではじめて正式競技となった、第19回アジア競技大会（2022/杭州）について報告し、
「eスポーツはメダルレースには貢献できず、競技団体としては反省するところがある。次回の愛知・名古屋大会では結果を出して貢献していきたい。」と話しました。
本大会での主催国のアドバンテージについても紹介し、「実施種目は、出催国中心の種目構成となっており、種目、運営に関しても主催国のアドバンテージがとっていけることの事例ではないか」と語りました。
第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）に向けて、「結果を残していくために、レギュレーションの把握、練習環境の整備など、大会に特化した支援をチームにしていかなければならない」と語り、
愛知・名古屋の皆様にもご理解と、ご協力をいただき、主催国、日本の競技団体として準備をして臨んでいきたいと締めくくりました。
「推し活のような、ファンに支えられたeスポーツが将来型のeスポーツと考えており、そのようなものを育てている。」
小林 大祐氏（アックスエンターテインメント株式会社 代表取締役） は、日本テレビ全体の取り組みと、チーム運営について話しました。
事業ビジョンに触れながら、「誰からも愛されて、喝采と憧れを受けて、ファンに支えられていることで成り立っているものをeスポーツの世界でも作るために、
チームや選手を育て、大会やイベントという場を作ることに取り組み、番組も作っている。」と、取り組みに対する思いを説明しました。
また、プロeスポーツチーム「AXIZ（アクシズ）」について、League of Legends部門、第五人格(Identity V)部門を紹介。
League of Legends部門は競技性が高く、第五人格(Identity V)部門は推し活の要素が強いと、それぞれの部門の特徴を踏まえつつ、チームビジョン、設備、グッズ展開、イベントなどについて話しました。
日本eスポーツ市場の現状について、ゲーム・ゲーム周辺機器など、プレイヤーがゲーム体験に支出しているお金がeスポーツの大会や、チームに収益還元されているとしつつも、
「選手やチームが主役となって、ファンの皆さんに支えられているモデルに成長してほしい。」と語りました。
「今に生きるのは一番よくない。2026年を見るのであれば、1年半後、2年後どうなっているかを考えなければいけない。」
松本 順一氏（株式会社JCG 代表取締役CEO）は、eスポーツのコンテンツとしてあげられるイベント、大会について、広告、放映権料、物販なども含め話しました。
VALORANTを事例とし、eスポーツでコンテンツ事業を始める場合の事例を語る中で、イベント、大会を事業化していく上での収益構造について触れ、2024年以降、参加料、物販、飲食が重要になってくると説明。
これはeスポーツビジネスの健全化に向かった非常に良い一歩であるとコメントしました。
また、eスポーツ事業として、もしくはコンテンツを作る側として参入したい場合について、
「eスポーツは各ゲームによって常識が全然違うため、まずはeスポーツを理解するところから始めていただきたい。」と話し、イベントを立ち上げる際はぜひ成功を目指してほしいと思いを語りました。
株式会社JCGについても紹介し、日本最大級のeスポーツプロバイダーであるなど、強みをアピール。
eスポーツに関することであればあらゆる面でお手伝いしますと話しました。
「リアルタイムバトル将棋に限らず、eスポーツのプロ選手になり、映画俳優としてデビューし、次はアジア競技大会で金メダルを取る。
これは、eスポーツ選手に憧れる夢の1つの完成形ではないかと考えています。」
山本 成辰氏（株式会社シルバースタージャパン 代表取締役）からは、日本eスポーツ連合公認タイトルであるリアルタイムバトル将棋の映画化、
「eスポーーーーーツ！！リアルタイムバトル将棋EDITION」に関して発表しました。
作品の見どころとして、こだわった魅力的なキャスト人を紹介。
また、リアルタイムバトル将棋の選手など、eスポーツ選手の活躍についても触れ、
「eスポーツの普及を応援している我々にとって、eスポーツ選手が活躍をしていただくことが1番eスポーツの普及になると考えています。」と語り、今後も応援していきたいと話しました。
「eスポーツの普及啓発を図り、主に無関心層であったり、ネガティブなイメージを抱いている人たちに向けて何かしらのアクションを起こしていく。」
松井 敬子氏（知多市 環境経済部 商工振興課 観光・eスポーツチーム）は、知多市のeスポーツ推進事業について話しました。
昨年発足した観光・eスポーツチームの事業内容について、eスポーツの普及啓発、eスポーツの様々な分野での可能性を検証、
eスポーツを市の継続事業へ展開することの３点を説明し、特にeスポーツの様々な分野での可能性の検証について、今年は高齢者の方に特化して行っていると語りました。
また、eスポーツの体験・体感イベントの実施例も写真を交え説明し、行列ができるなど、反響の大きさを紹介しました。
「新東通信として、eスポーツを活用して、観光復興とともに地域課題を解決するプロジェクトをご支援をいただきながら続けている。」
川島 健太氏（株式会社 新東通信 名古屋営業本部 第4ユニット 第2グループ eSports事業担当）は、新東通信の取り組みに触れつつ、西尾市で行われるイベントについて紹介しました。
西尾市がスポーツ都市宣言を発令しており、スポーツツーリズムの推進都市であることを説明し、eスポーツを活用して、観光復興とともに地域課題を解決するプロジェクトを行っていると話しました。
その取り組みの中で、西尾市にて、ぷよぷよテトリスを活用したペア最強決定戦を実施すると語り、参加を呼びかけました。
本研究会は2019年11月にスタートし、継続的に東海エリアの賛助会員企業や官公庁、地方自治体、企業、団体へ情報発信を行っています。
eスポーツが正式種目に採用された「第20回アジア競技大会（2026/愛知・名古屋）」に向けて、一般社団法人愛知eスポーツ連合は今後も積極的に活動して参ります。
次回の研究会に関しては改めて発信予定です。